東京大学大学院新領域創成科学研究科
今治造船株式会社
株式会社三井造船昭島研究所

発表内容

国立大学法人東京大学が、サステナブルな海上物流を実現するシミュレーション共通基盤を構築し、デジタルエンジニアリングを活用した海事分野の技術開発と人材育成を推進するために2022年10月1日に設置した社会連携講座（注1）「海事デジタルエンジニアリング講座」（英語名：Maritime and Ocean Digital Engineering Laboratory、略称：MODE）に、2024年8月1日に今治造船株式会社、株式会社三井造船昭島研究所が新たに参画しました。

今回、新たに2社が加わることで、海上物流を支えるステークホルダーが集結し、海事分野における脱炭素化・自動化に向けた研究開発・社会実装および人材育成の拠点形成のさらなる拡張・強化が期待されます。今後も参画メンバーを国内外から募り、活動を拡大していきます。

MODEについて
日本の海事産業が抱える「世界の脱炭素化の潮流の中での新たな技術開発とその社会実装」、「海運サービス維持のための安全性向上と働き方改革のための自動運航船の導入」、「高度化する船舶の設計・製造プロセスにおける圧倒的な生産性確保」といった課題を解決するため、2022年10月1日に東京大学大学院新領域創成科学研究科に設置された社会連携講座です（※1、2）。

 

参画組織名
2024年10月9日時点

国立大学法人東京大学（以下、五十音順）
今治造船株式会社
株式会社MTI
JRCS株式会社
ジャパン マリンユナイテッド株式会社
株式会社商船三井
株式会社新来島サノヤス造船
ダイハツディーゼル株式会社
常石造船株式会社
寺崎電気産業株式会社
ナブテスコ株式会社
一般財団法人日本海事協会
日本無線株式会社
BEMAC株式会社
古野電気株式会社
株式会社三井造船昭島研究所
三菱造船株式会社

注1：社会連携講座
民間等外部の機関から受け入れる経費等を活用して設置される講座または研究部門
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/research/orgs-projects/d04_07.html

 

〈関連のプレスリリース〉

※1「東京大学に「海事デジタルエンジニアリング」社会連携講座を開設―サステナブルな海上物流を実現するシミュレーション共通基盤の構築へ―」（2022/8/8）
https://www.k.u-tokyo.ac.jp/information/category/press/9621.html

※2「東京大学「海事デジタルエンジニアリング」社会連携講座に新たに6社参画」（2023/8/30）
https://www.k.u-tokyo.ac.jp/information/category/press/10457.html

〈関連のウェブサイト〉

Maritime and Ocean Digital Engineering Laboratory (MODE Lab)
https://mode.k.u-tokyo.ac.jp/