持続可能性を議論する上で環境・経済・社会の3つの観点で評価することが提唱されている。そこでTriple Iという環境・経済の2つの観点を評価可能な 持続可能性指標を用いて、社会的な側面（社会に与える期待・不安＝社会的 受容性）を評価する方法を考案し、それを用いて日本の各発電技術の評価を 行った。

　今後のエネルギー技術の開発では、高い社会受容性が求められています。 本講演では次世代エネルギー源として開発が進められている核融合エネルギー 開発の現状について紹介すると共に、実用化に必要な高い社会受容性に向けた 取り組みとして実施した発電技術の各評価項目（経済性、資源量、環境負荷、 安心感等）に関する一般の人々の満足度を表す効用関数導出について概説しま す。

　研究成果を実用化と考えて企業にプレゼンしても、新しい可能性が見えてい るのに共同研究先が見つからない現象（development gap）はよく起きている。 逆に相手先がいないことがノベルティの証明でもあることを「技術移転有効フ ロンティア」概念で説明し、既存企業を共同研究の相手先とするか、それとも 大学発ベンチャーを設立するかの2択問題を巡る論点を整理する。