東京大学大学院新領域創成科学研究科
武蔵野大学
住友不動産株式会社

東京大学大学院新領域創成科学研究科 清家 剛 教授および、武蔵野大学工学部サステナビリティ学科 磯部 孝行 講師、住友不動産株式会社 (代表取締役社長：仁島 浩順) は、脱炭素・循環型社会の実現に向けて、既存戸建住宅の改修における環境評価手法の確立を目的とした共同研究を2021年12月より実施しております。

2050年カーボンニュートラルに向けた中間目標として、家庭部門は2030年までにCO2排出量66％削減に向けて、早急な対応が求められています。新築戸建住宅への環境性能対応に関する議論や国からの補助制度が進む一方、新築より省エネ性能が劣る物件が大半を占める既存戸建住宅に関しての省エネ化推進・脱炭素化に向けた有効な議論は進んでいないのが実状でした。

今般、昨年度の研究発表に引き続き、既存戸建住宅の改修による長寿命化効果の検証結果と、建物ライフサイクルアセスメント手法※を用いた、改修によるZEH化、ライフサイクル脱炭素化の検証結果がまとまりましたので、ご報告いたします。

詳細は、プレスリリース本文をご覧ください。